演題抄録

シンポジウム

開催概要
開催回
第51回・2013年・京都
 

制吐薬適正使用ガイドラインはチーム医療に貢献したか-アンケート結果からの考察-

演題番号 : S8-4

[筆頭演者]
佐伯 俊昭:1 
[共同演者]
相羽 惠介:1、田村 和夫:1、青儀 健二郎:1、飯野 京子:1、今村 知世:1、江口 研二:1、沖田 憲司:1、加賀美 芳和:1、田中 竜平:1、中川 和彦:1、藤井 博文:1、朴 成和:1、松浦 一生:1、和田 信:1、明智 龍男:1、金 容壱:1、佐々木 秀法:1、志真 泰夫:1、高橋 信:1、武田 真幸:1、永崎 栄次郎:1、西舘 敏彦:1、竹内 英樹:1、石岡 千加史:2、平田 公一:3

1:日本癌治療学会制吐薬適正使用ガイドライン改訂ワーキンググループ、2:日本癌治療学会がん診療ガイドライン委員会、3:厚生労働省厚生労働科学研究費補助金(がん臨床研究事業)「がん登録からみたがん診療ガイドラインの普及効果に関する研究-診療動向と治療成績の変化-」(平田班)

 

背景と目的:制吐薬適正使用ガイドラインが発刊されて2年経過し、わが国のがん医療現場で本ガイドラインがどのような評価を得ているか、がん関連5学会の協力を得てアンケート調査を行った。方法:平成24年6月から8月まで、日本癌治療学会、日本緩和医療学会、日本造血細胞移植学会、日本放射線腫瘍学会及び日本臨床腫瘍学会(五十音順)の所属会員を対象として、癌治療学会のホームページにアンケートを掲載し、Web上で回答してもらい、集計した。結果:1529の回答を得た。回答者の職種は医師:73.4%、看護師:7.3%、薬剤師:17.7%であった。回答した医師の診療科は、消化器外科 18.9%、血液内科 10.1%、腫瘍内科 8.3%、消化器内科6.6%、泌尿器科 9.2%、婦人科 8.0%、乳腺外科 6.4%であった。回答者の所属施設のうち68.6%が「がん診療拠点病院」であり、31.4%は拠点病院以外の施設であった。また200床以上の病院は78.4%であった。がん医療におけるガイドラインは93.8%が重視していた。本ガイドラインの認知度は、85.5%であり、56.9%は学会・研究会等で、また28.8%が医療関係者から情報を得ていた。本ガイドラインは、30.6%が施設で所有しており、54%は個人で所有していた。さらに、ガイドラインは87.8%の人々に一部、またはほぼ全体を読まれ、93.6%に診療現場で利用していると回答があった。また、診療アルゴリズム、あるいはダイアグラムはそれぞれ87.6%、89.9%の回答者が有用であるとしていた。考察:医師を中心とした学会会員を対象としたアンケートであったが、会員数が少ないにもかかわらず、看護師、薬剤師の回答率が高く、本ガイドラインが医師のみならずチーム医療として行われているがん化学療法の現場で重要視されていると思われた。また、拠点病院のみならず、200床以上の病院でも積極的に医師、看護師、薬剤師のチームによる化学療法が実施されていると推測された。さらに医師の診療科別では、がん化学療法が重要な役割をしている診療科に幅広く認知されており、臓器横断的な支持療法のコンセンサス形成に役立っていると考えられた。

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