演題抄録

一般演題(示説)

開催概要
開催回
第51回・2013年・京都
 

悪性度骨軟部腫瘍治療後の復職についての検討

演題番号 : P66-4

[筆頭演者]
星 学:1 
[共同演者]
大戎 直人:1、高田 潤:1、岩井 正:1、家口 尚:1、高見 勝次:1、青野 勝成:1、中村 博亮:1

1:大阪市立大学 整形外科

 

目的:悪性骨軟部腫瘍の治療には抗癌剤治療や手術治療が必要とされる。悪性骨軟部腫瘍は比較的若年者にも発生するために、腫瘍広範切除や切断術による患肢機能低下や、抗癌剤治療の継続等により離職せざるを得ないなどの社会的問題に遭遇する。近年の世界的な経済不況を考慮すると、悪性骨軟部腫瘍患者の労働環境も非常に厳しくなっていることが推測される。本研究では悪性骨軟部腫瘍治療後の復職の問題について検討した。方法:1991年以降当院で治療を行った診断時の年齢が40歳以下の悪性骨軟部腫瘍患者のうち、カルテもしくは診察時の対面による聞き取り調査が可能であった43例を対象とした。手術内容(切断または患肢機能温存)、放射線治療や抗癌剤治療などの治療内容、初診時および最終観察時点での職業の変化について検討した。結果:内訳は骨腫瘍22例、軟部腫瘍21例であり、診断時の平均年齢は25.8歳であった。男性27例、女性16例。組織型は骨肉腫(16例)、軟骨肉腫(4例)、Ewing肉腫(3例)、脂肪肉腫(3例)、滑膜肉腫(3例)、類上皮肉腫(3例)、悪性末梢神経鞘腫瘍(2例)、悪性線維性組織球種(2例)、平滑筋肉腫、悪性混合性腫瘍、包巣状軟部肉腫、血管上皮腫は各1例であった。平均観察期間は51.9ヵ月。患肢温存率は(85.3%;35/41)であった。化学療法の平均回数は7.7回であった。治療前に職業内容は学生18例、技術職7例、事務職6例、無職3例、主婦3例、販売職3例、営業職2例、肉体労働1例であったが、最終観察時では 学生11例、技術職7例、事務職8例、無職6例、販売職4例、営業職3例、主婦3例、肉体労働1例であった。考察:最終観察時では患肢の影響が少ない事務職を選択する患者の増加が目立った。また、同時に治療後も無職であり、悪性骨軟部腫瘍治療患者が、再就職に苦労している現実も推察された。

キーワード

臓器別:骨軟部

手法別:QOL

前へ戻る