演題抄録

デジタルポスター

開催概要
開催回
第55回・2017年・横浜
 

企業管理者を対象としたがん患者就労支援教育構築の試み

演題番号 : P106-4

[筆頭演者]
青儀 健二郎:1 
[共同演者]
谷水 正人:2、宮内 一恵:3、清水 弥生:3、閏木 裕美:3、池辺 琴映:3、柴田 喜幸:4、小島 俊一:5、高橋 都:6

1:独立行政法人国立病院機構四国がんセンター・臨床研究センター臨床研究推進部、2:独立行政法人国立病院機構四国がんセンター・内科、3:独立行政法人国立病院機構四国がんセンター・患者家族・総合支援センター、4:産業医科大学・産業医実務研修センター、5:株式会社明屋書店、6:国立研究開発法人国立がん研究センター・がん対策情報センターがんサバイバーシップ支援部

 

【はじめに】がん患者の就労支援モデル構築の一つとして、愛媛県内の企業のスタッフを対象に、がん及び就労支援に関する問題点と対策を組織内で考えることを目的とするセミナーを企画した。【方法】愛媛県の明屋書店の協力を得て、県内および近隣県のブロック長・店長を対象とし、がん及び就労支援に関する情報を共有し、就労支援協力体制構築のためのセミナー企画を立ち上げた。セミナーは講演、映像教材を用いた情報提供および小グループによるKJ法を用いたディスカッション、ロールプレイを行うことにより「考えるきっかけ作り」を行った。セミナー前後に内容確認質問を行うことにより、就労支援についての理解度を確認した。【結果】3回開催したセミナーに計105名のスタッフの参加を得た。セミナー後のアンケートでは、「がん診療の動向および国のがん患者に対する就労支援の取り組みについて知ることができた」、「本県の「がん患者の就労支援」に関する活動概要について知ることができた」、また上司の立場としては、「可能な業務や業務の支障を医療機関に確認し、業務内容を調整する」、「社会保障制度・就業規則の理解と、就業規則の改定・見直しを行う」、「相談窓口の設置を行う」、ロールプレイでは「本人や他のスタッフとの対話・情報共有の重要性を感じた」という感想が得られた。就労支援についての理解度はセミナー後で改善が認められた。最終的には2017年5月に一連のセミナーの評価として、明屋書店各ブロックにおける就労支援対策の具体的な成果報告のためのセミナーを開催する。【結論】がん患者における就労支援体制整備は重要かつ急務である。本セミナーは企業における有病者向け就労支援対策を展開する一つのモデルとなり得る。

キーワード

臓器別:その他

手法別:患者支援

前へ戻る