演題抄録

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開催回
第54回・2016年・横浜
 

大阪府がん登録データを用いた子宮肉腫の疫学的解析

演題番号 : WS100-1

[筆頭演者]
角田 守:1 
[共同演者]
上田 豊:1、八木 麻未:1、田中 佑典:1、高田 友美:1、小林 栄仁:1、吉野 潔:1、福井 敬祐:2、伊藤 ゆり:2、中山 富雄:2、木村 正:1

1:大阪大学・大学院医学系研究科・産科婦人科、2:大阪府成人病センターがん予防情報センター

 

【背景】子宮肉腫は婦人科がんの中で稀ながんである。症例数が少ないことから、本邦での罹患率の変化や組織型による臨床的特徴等に関しては十分な解析がなされていない。
【目的】当研究は、地域がん登録データを利用して子宮肉腫の疫学的解析を行
い、子宮肉腫の動向および臨床病理学的特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】大阪府がん登録データを用いて、1976年から2010年の子宮肉腫972例の発生頻度・年齢調整罹患率および5年相対生存率、および組織型別の臨床的特徴を分析した。罹患率の動向解析にはJoinpoint regression modelを用いた。統計解析にはSTATA MP13(StataCorp, College Station, TX, USA)を用いた。
【結果】子宮肉腫の発症年齢は45歳以降に多く、発生頻度は1976年から2010年にかけて増加傾向が示され、5年相対生存率は31.3%であった。また、1985年日本人モデルによる年齢調整罹患率(人口100万対)においては1997年以前ではAnnual Percent Change (APC) : 2.9 (95%CI : 1. 0~4.8)であったのに対して、1997年以降では APC : 6.8 (95%CI : 4.5~9.2 )とさらに増加を認めたが、進行度別5年相対生存率は2001年以前と以降で比較したが、両群に有意差は認めなかった(Excess Hazard Ratio : 0.8004, p=.053)。治療法については、いずれの組織型においても外科的治療が多く行われており、完全切除できれば5年生存率は有意に改善することが示された(Excess Hazard Ratio : 0.4989, p<.001)。
【考察】子宮肉腫の発症頻度は1997年以降特に増加傾向にあるが、子宮肉腫の生存率は観察期間を通して改善していないことがわかった。子宮肉腫の治療の主体は手術による完全切除となっており、治療法において大きな革新がないことがその原因と考えられる。
【結論】子宮肉腫は罹患率の増加を認めているにも関わらず、その生存率は改善しておらず、手術による完全切除が現在でも唯一の治療となっており、新たな治療戦略の開発が求められる。

キーワード

臓器別:子宮

手法別:疫学・予防

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