演題抄録

制吐薬適正使用ガイドライン改訂のためのコンセンサスミーティング

開催概要
開催回
第52回・2014年・横浜
 

Quality Indicatorを用いた制吐薬適正使用ガイドラインの妥当性調査について

演題番号 : CM2-4

[筆頭演者]
沖田 憲司:1 
[共同演者]
西舘 敏彦:1、平田 公一:1

1:札幌医科大学第一外科

 

診療ガイドライン作成・公開の目的は、ガイドラインが推奨する治療が普及し、実施され、それによりアウトカムが改善することにある。これまで、各学会や学術団体は診療ガイドラインを作成・公開してきたが、普及や実施状況、アウトカムの変化などの調査は行っていなかった。しかし平成24年のがん対策推進基本計画において「学会や学術団体は(一部略)診療ガイドラインの整備を行うとともに、その利用実態を把握し、国内外の医学的知見を蓄積し、必要に応じて速やかに更新する体制を整備する」と明記され、利用実態の把握もガイドライン作成団体の責務とされた。利用実態の調査方法としてアンケート調査が広く普及しているが、アンケート調査は推奨する治療の実施状況を正確に反映するものではない。我々、制吐薬適正使用ガイドライン(以下、当ガイドライン)改訂ワーキンググループ(以下、当WG)は、当ガイドラインの利用実態を把握するため、アンケート調査に加えQuality Indicator(以下、QI)調査を行った。本来QI調査は、各施設において推奨される治療の実施率を把握し、その施設の治療の質の改善に役立てるために行うものであるが、我々は当ガイドラインの推奨をQIとし、全国における実施率を把握することにより、当ガイドラインの改善に役立てることを目的とした。当WG内でデルファイ法用い7項目のCINV QI(プロセス指標4項目、アウトカム指標3項目)と2項目のRINV QI(プロセス指標1項目、アウトカム指標1項目)を決定し、調査対象診療科を腫瘍センター、腫瘍内科、血液内科、肺癌領域(呼吸器内科、呼吸器外科)、乳腺科、消化器内科、消化器外科、放射線科、婦人科、泌尿器科、耳鼻科とし、都道府県がん診療連携拠点病院および当WG委員が所属する施設に調査を依頼した。依頼は64施設545診療科に対して行っており、2014年3月現在、調査は進行中である(4月末日締切予定)。学会会期中の8月末時点では、一定の解析が終了していると考えられるので、当ガイドラインの推奨の本邦における実施率と、当ガイドラインの問題点、当ガイドラインの妥当性、またこの様な調査は本邦初であるので、調査方法自体の妥当性も含めて報告する。

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